企業のメンタルヘルスケアや管理職のあり方について考えるとき、現場で見落とされがちな非常に重要なポイントがあります。
それは、部下を日々指導し支えている管理者自身もまた、心身のケアを必要としている一人の「大切な従業員である」という厳然たる事実です。
現場の管理職は、部下から「最近夜もあまり眠れなくてつらいです」「もうこれ以上仕事に行くのが精神的につらいです」「直属の上司との関係性に深く悩んでいます」といった切実な相談を日々受け続けています。
こうした重い相談を受けた管理者は、責任感から「何とかして自分がこの状況を解決してあげなければならない」と気負いがちです。
しかし、専門的な心理支援の訓練を受けていない管理者が、部下の悩みのすべてをたった一人で背負い込み、判断し続ける必要は本来ありません。
むしろ、「自分がどこまで親身に話を聞くべきなのか」「どのタイミングで社内の担当者や外部の専門家につなぐべきなのか」という境界線をあらかじめ整理しておくほうが、相談する側にとっても、それを受ける管理者にとっても、精神的な負担を大きく軽減することにつながります。
公認心理師という心理支援の専門的な視点が間に入ることで、従業員に対する適切な声のかけ方だけでなく、日々の重い相談を受け止めている管理者自身の精神的な負担についても、客観的に整理していくことが可能になります。
また、現場の管理者から非常によく寄せられる切実な悩みの一つに、「どこまで厳しく言えば正当な業務指導の範囲内となり、どこからが一線を越えたハラスメントになってしまうのか分からない」という境界線の迷いがあります。
ビジネスの現場ですから、必要な注意や厳格な指示まで一切避けて通ることはできません。
一方で、相手の人格を頭から否定するような言葉、大勢の前での見せしめのような叱責、過度な監視などは、当事者本人だけでなく周囲で見ている同僚たちにも強い心理的負担を与えてしまいます。
ここで難しいのは、管理者本人に全く悪意や嫌がらせの意図がなかったとしても、日頃の伝え方や関係性の構築具合によって、思わぬトラブルや問題が生まれてしまうという点にあります。
茨城県を拠点に、公認心理師として個人の心理相談に深く携わるだけでなく、パワーハラスメント、モラルハラスメント、セクシュアルハラスメント、マタニティハラスメント、パタニティハラスメントなど、多岐にわたる職場の深刻なテーマを扱ってきた経験から言えば、ハラスメント対策を単に「言ってはいけないNGワードを暗記するだけの型苦しい研修」にするのではなく、なぜその言動が起きてしまったのか、どうすればお互いに納得できる伝え方に直していけるのかを深く掘り下げて考えること自体が、何よりも大切な管理者支援の一環となります。