企業のメンタルヘルス対策というと、多くの人がまず思い浮かべるのが「ストレスチェック」という制度でしょう。
ストレスチェックは、従業員自身が日々の自分のストレス状態に自ら気づくための大切なきっかけの一つであり、また企業側としても組織全体の集団分析結果を客観的に捉えることで、自社の職場環境を見直すための貴重な材料となります。
ただし、大切なのはそこで得られた数字のデータをただ確認して終わりにするのではなく、その先へつなげることです。
「最近、慢性的な仕事量が個人のキャパシティを超えて負担になっている」
「直属の上司とのコミュニケーションや関係性に深く悩んでいる」
「仕事だけでなく家庭内の問題も複雑に重なって、今は心に全く余裕がない」
など、たとえ同じようにストレス度が高く判定された人であっても、その背景にある事情や理由は一人ひとり全く異なります。
ストレスチェックという客観的な入口と、その検査の後に自分の気持ちを気兼ねなく話せる受け皿となる場所をしっかりと組み合わせておくことで、本人が自分の複雑な状況を整理しやすくなります。
また、企業側にとっても、問題を個人の性格や甘えといった単なる個人的な問題として片づけてしまうのではなく、実際の職場環境そのものを振り返るきっかけを持ちやすくなります。
社内の相談窓口には、会社の内部事情や業務の流れをあらかじめ深く理解しているという素晴らしい良さがあります。
その一方で、社内であるからこそ「身内にはどうしても話しづらい」というデリケートな内容が存在することもまた事実です。
そこで有効な選択肢としてぜひ検討したいのが、「外部の相談窓口」という考え方です。
心理的な不調そのものだけでなく、上司との人間関係の摩擦、同僚との日々のコミュニケーションのすれ違い、ハラスメントを受けたときの戸惑いなど、職場で私たちが直面する悩みの多くには複雑な人間関係が深く絡み合っています。
そんなとき、直属の上司や同じ部署の同僚とは全く異なる中立的な立場の外部の相手に話を聴いてもらえるということ自体が、相談のハードルを劇的に下げる大きな要因になります。
外部の相談窓口は、決して既存の社内相談をすべて置き換えるためのものではありません。
従業員が自分の状況や好みに応じて「一体誰にこの話を打ち明ければいいのか」を選べるようにするための、心強い「もう一つの入口」として位置づけの大切な仕組みです。
また、「心理相談」という言葉の響きから、「自分はまだそこまで重度につらくないから、もっとかなり精神的に追い詰められて限界になってから利用するものだ」と思い込んでいる方も少なくありません。
しかし、実際の専門的な相談は、もっと手前の初期段階から気軽に始めることができます。
「最近どうも仕事に集中できない」
「別の部署に異動してから人間関係の空気がしんどい」
「今起きているこの出来事は、果たしてハラスメントに該当するのかどうか自分では全く判断がつかない」
といった、まだ明確にトラブルとして説明しきれない曖昧な段階であっても、カウンセラーと対話を重ねながら今の状況をゆっくりと整理していくことは十分に可能です。
相談するために、本人があらかじめ綺麗に悩みの名前を決めておく必要など最初からないのです。