会議が一段落すれば、今度は部下からの細かな相談を受ける。
その合間を縫って上司からは数字や進捗の報告を求められ、もし誰かが急に休めばその業務調整にも入らなければならない。
このように組織で管理する立場になるほど、「自分のことは一番後回しになってしまう」というのは、多くのビジネスパーソンに共通する現実です。
部下の表情がいつもと違っていて気がかりだったり、最近休みがちな社員がいて声をかけるべきかどうか何日も迷ったり、あるいは職場内で人間関係のトラブルが起きたときにはハラスメントに発展しないよう細心の注意を払わなければならなかったりと、プレッシャーは絶えません。
そうした日々忙しい職場で、改めてじっくりと考えておきたいのが「ストレスチェック」という制度です。
ストレスチェックと聞くと、どうしても「従業員が質問票に回答して、自分自身の現在のストレス状態を把握するためのもの」という個人のための制度という印象が強く残っているかもしれません。
もちろん、それ自体が制度の大きな役割の一つであることに違いはありません。
しかし、企業の総合的なメンタルヘルス対策という広い視点に立ってみたとき、ただ検査を実施して個人に結果を返すだけで終わらせてしまうのは、あまりにももったいないことです。
そもそも職場のストレスというのは、個人の性格や気落ちの持ちようだけで発生するものではありません。
圧倒的な仕事量、周囲に相談しにくい空気感、自分の役割の曖昧さ、そしてコミュニケーションの不全など、職場環境側の要因が複雑に絡み合って重なることで生まれるケースが数多くあります。
そのため、ストレスチェックを活用する際には、一人ひとりが自分の状態に気づくだけに留まらず、集団ごとの結果として俯瞰して見ていくことで、職場環境そのものを改善するための貴重な材料として大いに活用することができます。
ここで最も大切になる発想は、「ストレスの高い危険な社員をあぶり出す」ということだけに終始しない姿勢です。「この部署やチームでは、なぜこれほどまでに負担感が強くなっているのだろうか」「みんなが声を上げにくい空気感はないだろうか」「特定の管理者にばかり仕事や精神的な判断が集中しすぎていないだろうか」といった本質的な問いを持つことによって、単なる冷たい数字の向こう側にある「職場のリアルな日常」が初めて見えやすくなっていきます。