「何か困ったことがあれば、直属の上司や人事担当者に気軽に相談してくださいね」
社内の案内やオリエンテーションなどで、そのように丁寧にアナウンスしていても、実際に職場で何らかの悩みを抱えて追い詰められたとき、従業員がスムーズに相談の声を上げられるとは限りません。
本人の心の中には、
「こんな小さな程度のことで相談してしまって本当にいいのだろうか」
「まさに直属の上司との関係性そのものが今一番の悩みであるのに、その上司本人にどうやって話せばいいというのだろう」
「もし人事の窓口に相談したら、今後の社内評価や自分のキャリアに悪影響が出てしまうのではないか」
といった様々な迷いや不安が次々と浮かび上がってきます。
どれほど立派な制度として形骸化しない相談窓口が用意されていたとしても、こうした心理的なハードルや迷いが先立ってしまうようでは、機能しているとは言えません。
企業のメンタルヘルス対策を本質的に考えるとき、形だけの相談窓口をただ設けること自体が一つの手段ではありますが、それ以上に深く考えておかなければならないのは、従業員たちが実際に「ここなら本当に安心して自分の弱音や本音を話せそうだ」と心から思える環境に本当になっているかどうかという点です。
仕事上の過剰なストレスや精神的な負担は、必ずしも分かりやすい形で表面に現れてくるとは限りません。
以前に比べて口数が目立って減った、仕事でのケアレスミスが急に増えた、あるいはなんとなく欠勤の回数が目立つようになってきたなど、周囲が「何か変だな」と気づくような明らかな変化が出てから、ようやく周りが事情を把握するというケースも少なくありません。
しかし、本人自身はそれよりもはるか以前の段階から、
「朝、仕事場に向かおうとすると足取りが重くて気持ちが沈む」
「職場の人間関係のことで頭がいっぱいになってしまい、夜も十分に眠れない」
といった深刻な苦しさをひっそりと感じている可能性があります。
それにもかかわらず本人が相談に至らない理由は本当に人それぞれです。
自分の抱えている悩みを論理的にうまく説明できない場合もあれば、毎日顔を合わせる職場の人間だからこそかえって恥ずかしくて話しづらいという心理もあります。
特に、パワーハラスメントやセクシュアルハラスメント、あるいは妊娠や育児・介護といったライフステージに関する悩みなど、相談したい相手との関係性そのものがトラブルや悩みの原因に含まれているケースでは、社内の人に打ち明けることのハードルはなおさら高くなります。
だからこそ、企業側には「うちには相談窓口があります」と形式的に伝えるだけではなく、従業員が実際に口を開くまでの心理的な距離感をいかにして縮めていくかという温かい視点が強く求められているのです。