「自社でもそろそろストレスチェックを導入したいと考えているけれど、果たして従業員たちが素直に回答してくれるだろうか」。
制度について新しく調べ始めた企業の担当者の立場からすると、実際の実施方法や細かなスケジュールと同じくらい、あるいはそれ以上に気になるのが「従業員側の受け止め方」ではないでしょうか。
会社から案内や質問票が届いたとき、従業員の中には
「自分の回答した結果を人事部に見られてしまうのではないか」
「会社からの評価に悪い影響を与えないだろうか」
「もし精神的な悩みを相談した内容まで直属の上司に知られたら本当に困る」
といった不安や疑念を抱く方が少なからず存在します。
どれほど形式的に丁寧に制度の準備を進めていたとしても、こうした拭えない不安が従業員の心に残ったままであれば、制度が持つ本来の目的や会社側の意図は正しく伝わりにくくなってしまいます。
ストレスチェックを単なる形式的な行事で終わらせず、真に意義のある職場づくりにしっかりと活かしていくためには、ただ検査を実施するための事務的な仕組みだけでなく、そこで働く従業員一人ひとりが「本当に安心して受検できる環境」まで含めてセットで考えておくことが欠かせません。
ストレスチェックという制度の名前自体は多くの人が知っていても、その結果が社内でどのように厳重に扱われるのかという実態まで正しく理解している従業員は、実はそう多くありません。
従業員にとって何よりも気になり、不安の種になるのは、個人の具体的な結果や相談した内容がどこまで社内に漏れるのかという点です。
「自分のストレス値が非常に高いと正直に回答したら、会社から問題のある扱いづらい社員だと思われるのではないか」
「上司との人間関係の難しさについて回答した内容が、そのままオブラートに包まれず上司の耳に伝わるのではないか」
こうした心配や猜疑心が少しでもあると、本人は本当の自分の状態とは全く違う、会社に当たり障りのない安全な回答をしてしまうことが十分に考えられます。
だからこそ企業側としては実際の検査を実施する前の段階から
・社内で誰がこのストレスチェックの総括を担当するのか
・個人のデリケートな結果を具体的にどのように厳重に扱うのか
・そしてもし本人が心の不調を感じて誰かに相談したいと思った場合には、どこにつながっているのか
を明確に整理しておく必要があります。
制度の仕組みそのものを堅苦しく説明するだけでなく、「会社の人間が勝手に個人の結果を自由に覗き見できるような仕組みには絶対になっていない」という安心感を伝えるところまでを、準備の一環として捉えることが重要です。