ストレスチェックの準備を進めるにあたって、最初から完璧な実施計画を作り上げてから専門家に相談しなければならない、ということは一切ありません。
まず最初に確認しておきたいのは、自社の「現在地」がどこにあるのかという点です。
社内の実務担当者はすでに決まっているのか、従業員への具体的な案内方法は検討しているのか、今年の実施時期について社内の希望はあるのか、社内だけでは判断を下しにくいポイントは何なのか、そして検査実施後のフォロー対応まで含めてトータルで考えたいのかといった点です。
この自社の現在地が分かっているだけでも、専門家と何から話し合えばよいかが見えやすくなります。
茨城県鉾田市徳宿を拠点とする当カウンセリングルームでは、企業ごとの異なる状況を丁寧に確認しながら、ストレスチェックに関するご相談を幅広く受けています。
型にハマった一律の形をそのまま当てはめるのではなく、まずは企業が抱える現在の状況のヒアリングを行ったうえで一緒に考えていくことを大切にしています。
企業が外部にストレスチェックについて相談しようとするとき、「いったい誰に相談すれば信頼できるのか」は必ず確認しておきたい重要なポイントです。
当カウンセリングルームの代表は、ストレスチェックに関する専門的な資格試験を受験し、資格証明書をしっかりと取得しています。企業の総務や人事の担当者にとって、こうした資格に基づく確かな知識を持つ相手に直接相談できることは、制度の仕組みや実施に向けた手順について分からない点を整理する際の大きな判断材料になります。
「うちの会社のこのやり方で本当に進めていってよいのだろうか」と、担当者が一人で不安を抱えながら考え続けるよりも、一度専門家に話を聞いてもらうことで、次に確認すべき項目が具体的に見えてくることも多々あります。
たとえば、社内で総務や人事の担当者が無事に決まり、「今年こそはうちでもしっかりストレスチェックの準備を進めよう」という話になったとします。
ところが、その担当者自身も今回が初めての経験で、ネットで検索すれば大量の情報が出てくるものの、自社のような規模や業種の場合に何を優先して進めればよいのかまでは分からない、というケースはよくあります。
そんなときでも、最初からすべてを自分たちで完璧に決めようとしなくても大丈夫です。
現在の従業員の体制はどうなっているか、社内で自力できそうな部分はどこか、逆に外部の専門家にサポートしてほしい部分はどこかを整理して分けて考えていくと、ぼんやりしていた準備全体の輪郭が自然と見えてきます。
「実際にストレスチェックの実施を外部に依頼するかどうかは、まだ何も決まっていない」という段階であっても、まずは現在の疑問点を整理するために相談を利用することは十分に可能です。
専門家に相談したからといって、その場ですぐに契約や依頼を決めなければならないわけではありません。
自社にとって本当に必要な支援やサービスかどうかを見極めるためにも、最初の相談を情報の整理整頓の機会として大いに活用するという考え方をおすすめします。