ストレスチェックを実際に導入しようとするとき、企業側が「これはプライバシーが守られる安全な制度だ」と理解していても、毎日働く従業員たちが同じように安心して受け止めてくれるとは限りません。
従業員の心理としては、
「本当のストレス状態を正直に答えたら、人事評価に悪い響きをしてしまうのではないか」
「会社の上司や経営者に自分のメンタルの状態が知られてしまうのではないか」
「もし高ストレス者だと判定されたら、この職場で働き続けられなくなってしまうのではないか」
といった様々な不安がどうしても生まれやすくなります。
そのような疑念や不安が少しでも残っていると、正確な回答が得られず、制度そのものが形骸化してしまいます。
個人のストレスチェックの回答結果は必ず本人へ直接通知されるものであり、本人の明確な同意がない限り、会社が勝手にその詳細な内容を知ることは絶対にありません。
だからこそ、企業側がただ義務的に制度の案内を流すだけでなく、
「どの情報なら会社が見ることができて、誰が結果を厳重に扱うのか」
を事前に分かりやすく丁寧に伝えておくことが何よりも欠かせない準備となります。
従業員数が少ないアットホームな職場であればあるほど、経営者や上司との物理的・心理的な距離が近いからこそ、「本当に自分の秘密は完全に守られるのだろうか」と敏感に感じ取る人も少なくありません。
実施のスケジュールややり方だけでなく、結果の適正な扱い方、不利益な取り扱いは絶対にしないという会社の方針、そして困ったときの相談先などを事前にしっかり整理して伝えること。
それだけでも、実際に受検するときの従業員の心理的な負担は大きく変わってきます。
とはいえ、大規模な企業であれば産業医や人事労務の専任担当者など複数の専門職が関わることができますが、10人、20人、30人といった小規模な規模感では、「そもそも社内に制度に詳しい人が誰もいない」というケースがほとんどです。
最初からすべての複雑なルールを自社だけで完璧に決めようとしなくても全く問題ありません。
「2028年までに具体的に何をクリアしなければならないのか」
「自社の規模の場合、どこからどこまでを外部の専門家に頼るべきなのか」
「従業員に対する説明や周知はどのように組み立てればいいのか」
といった段階から、一つひとつ順を追って整理していく方法があります。
茨城県を拠点に活動する茨城鉾田ヒプノセラピーカウンセリングルームでは、公認心理師として個人の心の深いご相談に向き合うだけでなく、職場のメンタルヘルスやハラスメントについて企業や管理者向けの講座にも長年取り組んできました。
ストレスチェックの実施に必要な専門資格を取得したうえで企業からのご相談を受け付けられる万全の体制を整えており、単なる機械的な制度の導入だけに留まらず、「そこで働く人々がその制度をどう受け止めるか」という人の心に寄り添った視点まで含めてトータルでサポートできることが、小規模事業場が準備を進めるうえでの大きな安心材料となります。