たとえば、一人の従業員から人事担当者の元へ「最近、直属の上司と二人で話すだけで強い緊張を感じてしまいます」という切実な相談が入ったとします。
しかし、この一言の相談内容だけでは、それが一時的な仕事上の過密ストレスによるものなのか、個人の人間関係の相性の問題なのか、それとも一線を超えたハラスメントに関連するものなのかは、すぐには判別がつきません。
また、現場の管理職から「最近、特定の部下の様子がどうもおかしい」と相談を受けた場合も同様です。
会社側として本人にどこまで踏み込んで話を聞いてよいものか、組織としてまず何を行うべきなのか、あるいは直ちに外部の専門医療機関につないだほうがよいのかなど、人事担当者や経営者が下すべき判断は、標準的なマニュアルや制度の説明書だけでは決して綺麗に整理しきれないのが現実です。
企業の真のメンタルケアにおいては、「重大なトラブルや明確な問題が表面化してから慌てて対応する」ことだけではなく、こうした「どう判断すべきか迷う初期段階」で気兼ねなく話せる専門家の存在が極めて大きな意味を持ちます。
茨城鉾田ヒプノセラピーカウンセリングルームでは、ストレスチェックの実施に関するご相談に留まらず、企業のメンタルケア全般や職場の人間関係の悩みについて継続的にサポートする顧問契約のご相談を承っています。
公認心理師として現場の心理支援に深く関わり、セクハラ、パワハラ、モラハラ、マタハラ、パタニティハラスメントなど、職場を取り巻く様々なテーマを扱う講座や研修にも取り組んできた経験があります。
年に一度のストレスチェックの時期だけ外部業者とやり取りし、それ以外の11か月間は社内だけで暗中模索しながら対応する――この体制では、日々の現場で発生する小さな違和感や芽生えたばかりの問題をタイムリーに相談することは困難です。
顧問契約という継続的な信頼関係があらかじめあれば、「これは外部に相談するほどの大げさな問題だろうか」と迷うような段階から、フランクに話を整理していくことができます。
相談の最初から明確な結論が決まっていなくても全く構いません。
第三者と一緒に現場の状況を冷静に言葉にしていくことで、会社として速やかに確認すべきこと、本人に直接ヒアリングすること、あるいは今は焦らず静かに見守るべきことなどを明確に切り分けて考えやすくなります。
職場のストレスには、業務量だけでなく人間関係が深く関係しているからこそ、メンタルケアとハラスメント対策を別物として切り離すことなく、一つの窓口で同時に相談できる体制をつくることが、担当者の負担を劇的に軽減することにつながります。